消費行動が変調「外食はファストフード」「自転車でＰＢ購入」

昨年１２月は客数、売上高とも７％程度のマイナス。「ガソリン高で車の使用を減らしていることが響いており、郊外立地や地方の店ほど落ち込みが大きい」（中堅チェーン）という。

対照的に、ファストフードは売上高が５・６％増と“独り勝ち”。好調な日本マクドナルドや吉野家が牽引（けんいん）役となったためだが、「加工食品や調味料の値上がりで、家庭で食べるよりも、ファストフードの方が安上がりという来店客が増えている」（大手ファストチェーン）との声もある。

大手スーパーやコンビニの店頭では、メーカー商品よりも安いプライベートブランド（ＰＢ、自主企画）商品が幅を利かせている。イオンでは昨年１１月にしょうゆや食パン、ヨーグルトなどのＰＢ商品で値下げに踏み切った。担当者は「１月中旬までで前年同期比２〜５倍も売れている」と、消費者の生活防衛の高まりを実感している。

ただ、スーパーなどの小売店でも消費者の自動車離れが進んでいる。滋賀県地盤の平和堂では「自転車で来店する客が増えたほか、自動車の来店客は、まとめ買いの傾向が強まっている」（広報担当）という。大型商品が多く、郊外立地の家具店やホームセンターを展開する島忠までもが「自転車で買い求めるお客が増えた」という。

当然、ガソリンスタンド（ＧＳ）の経営は深刻だ。相次ぐ値上げで客足が遠のき、むしろ安売り合戦が過熱している。寒冷地も電気やガスに切り替え、史上最高値水準にある灯油の使用量を節約する家庭が増加している。出光興産では、１月の出荷量が、記録的な暖冬となった昨年よりもさらに６％も落ち込んでいる。ガソリンとのダブルパンチで、出光のほか、新日本石油も原油処理量の減産を決めた。

賃金が伸び悩むなか、家計は「今が一番苦しい状態」（斉藤太郎・ニッセイ基礎研究所シニアエコノミスト）に追い込まれている。企業も値上げに踏み切っても、それ以上に売り上げが落ち込み、業績が圧迫される。その結果、賃上げは遠のき、家計はさらに萎縮する。消費の現場は“負の連鎖”の様相も呈してきた。